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戦争の目的が日本民族の浄化であることが徐々に明らかになってきた。その実証は極端から行うのが説得力があると思った。極端は、もちろん原子爆弾だった。予備知識は全くなかった。実務的に調査しただけだった。だが結果は底なし沼だった。話は複雑であり、ここでは、出来る限り要約する。
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日本は2年前から原爆投下(広島)の準備を行った
もし、日本の民族浄化が事実であれば、原爆投下と政治家の動きに何かの関連があると思った。最も確実な政治家は市長だ。それで当事の広島市長を調べた。すぐに恐ろしい事実が現れた。
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原爆投下時の広島市長は粟屋仙吉だった。粟屋氏は、大本営から最も憎まれていた男で、大分県知事までなったが、事実上自宅軟禁におかれた。ところが、1943年、当事の大蔵大臣賀屋興宣の懇請により広島市長となった。この賀屋興宣はA級戦犯で、大蔵省「七夕会」を作った男だ。この男の性格からして、何の目的で県知事までなった男に広島市長就任を口説きに行ったかは説明の必要もない。時間がなくて他の事例は調査していないが、これも氷山の一角だ。
私は一月前、粟屋氏の事件を知り、この原稿の編集を始めた。すると、突然大分県いじめが始まった。私のネット環境は完全にモニターされており、今回が初めてではない。あまりに度が過ぎるので一言述べておく。
県知事は1945年4月に就任した大塚惟精で、2ヶ月で初代中国地方総監に就任、被爆死した。中国地方総監などという役職を急遽設置したのは不自然だ。知事と市長二人が爆死することは喜ばしいが、事後処理に支障が出る。それで、知事の事務引継ぎのため、原爆投下まで次の知事を補佐させたと考えるべきだ。6月に就任した次の知事高野源進は何故か被爆を免れ、事後処理に活躍した。
死んで欲しい人間は市長や知事だけではなかった。大本営にも大勢いた。1945年4月第2総軍が設立されその司令部が広島市に置かれた。総司令官の畑俊六元帥は、A級戦犯の被疑者として逮捕されたが、その温厚な人柄と戦犯の濡れ衣は明らかだった。この第2総軍も大本営の邪魔者を集めた組織と考えていい。見事なまでの準備よさだ。幸か不幸か畑氏は生き残った。
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日本は米国のマンハッタン計画を熟知していた
原爆製造が具体化するのは1943年からで、広島市長の就任要請と期せずして一致する。日本は米国内にもスパイ網を構築していたが、米国外でも情報は十分得られた。スペインの東機関(とうきかん)などはそのいい例だ。
アメリカによる1942年夏以降の南太平洋での反攻作戦や原爆開発計画(マンハッタン計画)など、貴重な軍事情報を収集する成果をあげる。中には教会の神父に化け兵士の懺悔から軍事情報を聞き出すという離れ業を行うスパイもいた。
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米国の司令官の中にも容疑者がいた。
私は、たまたまスカパーの番組で映画「潜水艦ろ号未だ浮上せず」を見た。ほんの2、3分だったが、思わぬ会話が耳に飛び込んだ。
「艦長、現在原子爆弾を積んだインディアナポリスを追跡中であります。」
フィクションとはわかっていたが、日本のフィクションには結構事実の暴露がある。調べてみて驚いた。日本は、重巡洋艦インディアナポリスが原子爆弾を運んでいたことを知っていた。しかも原子爆弾がテニアン島に陸揚げされる7月26日まで潜水艦による攻撃は行わず、その4日後に伊号第五八潜水艦が魚雷攻撃でインディアナポリスを撃沈した。この時、インディアナポリス艦長チャールズ・B・マクベイ3世は戦場では常識のジグザグ運動を指示せず、日本の潜水艦に完璧な魚雷攻撃を許した。
この艦長は軍法会議で有罪となったが、後日自殺した。親子とも司令官で、幼少の頃から日本との接点は多い。この点では、マッカーサー将軍も同じであり、戦中、戦後の疑惑は多い。後日述べる。
ここでも、日本は原爆投下を予定していた。
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米国は、威嚇で十分だと思っていた
米国の原爆投下のシナリオには疑問が多い。まず、米国人の常識として、威嚇なしに無抵抗の相手をピストルで射殺する警官はいない。まずは、威嚇射撃だ。それと、粘り強い説得だ。当事、日米間には平常時と同じ交渉手段があった。
阿波丸事件では、撃沈直後より戦時国際法違反として日本は抗議、アメリカ側もこれを受け入れ責任を認めた上で、賠償問題については戦時であり直ちに交渉することは困難であるとし、終戦後に改めて交渉を行なうことを提案した。
当然に、原爆投下までぎりぎりの交渉が行われたはずだ。米国は、責任を逃れるために、日本側に原爆の投下地点を選ばせた。そして日時も通告した。だが、日本政府は、「国民には言えない。聞かなかったことにしてくれ。」と言っただろう。日本にとっては、国民の邪魔者の命と引き換えに生体実験が出来るわけだ。もちろん、人事、業務などを通じて、巧妙に人間が移動された。被爆者は、「民族浄化」の犠牲者だった。
アメリカ軍はパンプキン爆弾を日本の30都市に50発投下したが、これは訓練であり、警告ではなかった。
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8月6日は靖国神社の創建日。
1869年8月6日、戊辰戦争での朝廷方戦死者を慰霊するため、大村益次郎の献策により靖国神社が創建された。当時の名称は「東京招魂社」(とうきょうしょうこんしゃ)だった。 これは単なる偶然ではあるまい。米国が配慮したとも考えられない。当然日本が交渉の中で巧みに演出し、米国は日本の要望を聞き入れたのだ。このような神社の存在意義はもはやない。日本政府は、正確な情報開示で釈明する必要がある。さもないと、日本は未来永劫にインチキ国家という烙印を押されることになる。
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世界で唯一の被爆国ではなく、唯一の原爆生体実験国だった
被爆者の治療は日本が独占し、米国占領軍は治療に従事できなかった。表面上の資料は渡されたが、重要な医療データは依然日本が独占している。
原爆傷害調査委員会(ABCC)は調査が目的の機関であるため、被爆者の治療には一切あたることはなかった。
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計画通り、台風で後片付けを行った
1945年9月17日台風16号が日本を襲った。日本というより、沖縄、長崎そして広島を襲ったと言うべきだ。それにもかかわらず日本政府は、「枕崎台風」という無意味な名前を付けた。何故なら、枕崎は毎年のように台風が通過する地域で、名前は台風の特定に役立たない。政府が、こういった不適切な命名をする場合、何かを隠していると考えるべきだ。もちろん、故意に超大型台風に廃墟の三地域を襲わせたのだ。広島県では死者・行方不明者は2000人を超えた。長崎と沖縄は混乱のため正確な被害はわからない。
この台風は人工台風に間違いない。その発生は、東條英機逮捕の日9月11日の翌日だった。
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ハリケーン・カトリーナと同じ進路だ
人工台風で確実に標的を射る時、進入経路を真北にとる。この進路図を見た時、すぐに、米国のハリケーン・カトリーナを思い出した。台風16号は真北に進路を取り沖縄に上陸、ハリケーン・カトリーナは真北に進路を取りニューオリンズを直撃した。ハリケーンは最近都市部を襲う。
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長崎も同じだった
3日後の長崎原爆投下は第一目標の小倉爆撃に失敗したため長崎に切り替えたと米軍は説明するが、長崎の爆心地の現場を訪れると、原爆投下が長崎の中心部からそれたとはいえ、浦上地区の盆地の的を射ていることに変わりはない。正確な爆撃だったと考えていい。
当時の長崎の政治家の動静はほとんど情報がない。唯一特定できる情報は次のものだった。
長崎市長岡田寿吉は原爆投下時市役所にいて助かったが、家族を失った。1949年自宅を出てから消息を断ち、1956年山林の中で、白骨死体となって発見された。
長崎は、政治家より捕虜・囚人の浄化だった。原爆は、ほぼ長崎刑務所の上空で爆発した。もちろん刑務所の囚人は全員即死だ。これまで、刑務所には外国人はいなかったことになっていたが、日本政府は先月突然外国人がいたことを暴露した。これもどこまで真実か信用できない。長崎市内には他に捕虜を収容する施設があり、連合軍兵士(主に英軍・蘭軍兵士)の死傷者も大勢出た(オランダとの戦争)。
多くの外国人が被爆したが、中でも倉場富三郎の最後は悲惨だった。日本を愛し、戦後の日本の復興に大きく貢献することが約束されていた男が自殺して、全財産を寄付することなどあり得ない。私は、倉場氏の書物を図書館で読んだが、どれほど日本を愛していたかよくわかる。ただ、それまでのいきさつから軍部は倉場氏を自由にさせるわけにいかなかった。私は陰謀と見る。
しかし第二次大戦中、スパイの容疑をかけられ、造船所が見えるグラバー邸を明け渡すよう強制される。そんななか同じ混血の境遇に生まれた妻ワカが急死。やがて長崎に原爆が落とされ、絶望のなか終戦を迎えた富三郎は、その11日後に自ら命を絶った。遺言には、街の復興のために莫大な金額を長崎市に寄付するよう記されていた。
結局、長崎ではキリスト教徒が多い浦上が被災し、長崎の中心街に爆発による直接被害がなかった。日本に好都合な原爆投下だった。刑務所が浦上天主堂の近くにあったのも偶然とは言いがたい。
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原爆補償は口止め料
日本には、日本原水爆被害者団体協議会などの被爆者団体があり、原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律などを根拠に税金が投入されるが、私には、どれだけの人に、どれだけの税金が投入されているのか全くわからない。私は、社会福祉を受ける人は100パーセント受給金額を公開すべきだと考える。個人のプライバシーを主張する人には、受給する資格はない。何故なら、私は規定に基づいて税金を受給することは「恥」ではなく、「権利」だと信ずる。権利の裏には必ず義務が生ずる。
日本には、通常の焼夷弾などで死傷した多くの国民がいる。これらの被害者と原爆の被害者のどこに違いがあるのか。あるのは、「民族浄化」の動機だけだ。
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