日本の陰謀　（５９） 米国有権者に期待します

米国の有権者の皆様

私は日本人です。私は、米国の 大統領選挙に何の義務も権利もありません。しかし、私には米国の有権者に理解して欲しい重要な事柄があります。

米国の有権者は、それぞれ自分たちの幸福を求めて 大統領を選びます。それは大事なことです。しかし、忘れて欲しくないことがあります。それは、米国の有権者は同時に世界の指導者を選んでいるということです。 米国の中ではあまり感じられないかも知れませんが、世界の政治家や市民は米国の選挙に注目しています。日本では米国大統領選挙の報道量は首相の選挙よりも多いのです。

私はすでにこのサイトで述べていますが、 日本の陰謀は巧妙で奥が深いのです。偽善者は、普通の人よりも勤勉で親切です。私が調べたところでは、日本は１００年以上も昔から米国社会を組織的にかく乱してきました。

日本の国家的陰謀の最近の一例を示します。 ３月１０日、エチオピアの男子マラソンの世界記録保持者が、 今年のオリンピックのマラソン種目を欠場すると発表しました。しかし、この選手は、男子１万メートルの競技には出場します。これは、日本がオリンピックのメダル獲得のために行う買収工作です。日本は、マラソンではメダルに手の届く選手がいますが、男子１万メートルでは、有力な選手はいません。それで、マラソンに限って金メダル候補に欠場してもらったのです。日本は、これまでも多くのメダルを買ってきました。

日本は陰謀工作を行う時、必ずもう一つの陰謀を重ねます。今回は、エチオピアの選手に、「中国の大気汚染が理由だ。」と、言わせました。 中国を侮辱するのです。マラソンは欠場するが、１万メートルの種目には参加するというのです。全くデタラメです。 日本は、その翌日３月１１日、男子マラソン選手３人の出場を決定しました。

ところが、 ヤフーの掲示板に、その陰謀が暴露されると、 この選手は３月１３日突然、欠場を撤回しました。何という対応の早さでしょう。おまけに、 チベットではオリンピック反対のデモまで始まる有様です。

米国でも日本人移民の問題が過去にあったことはご存知のことと思います。これは移民の数の問題ではありませんでした。問題は、その中身だったのです。移民の多くが、日本による米国支配の先兵だったのです。例えば、 米国が移民制限を行うと、多くの日本人女性が、米国在住の日本人独身男性と写真を見て結婚し、米国に移住しました。これは、米国が移民禁止の特例として、「米国既在留者の家族は渡航可能」としたことにありました。つまり、これは、日本外務省公認の密入国だったのです。

日本を含む多くの国で、国家の腐敗により苦しんでいる人々がいます。私もその一人です。だからこそ、インターネットで世界の人々に訴えているのです。こういった腐敗した国家は、国内の反対勢力を一掃することに力を注いでいます。その間、米国などの最も恐れるべき民主主義の大国には機嫌を損なわないよう十分配慮します。しかし、時機が熟した時、こういった腐敗した国は、本来の目的である米国を突然攻撃します。

私は、私自身のためにここで呼びかけています。それは、この呼びかけが、米国と米国国民の皆様の幸福と発展に役立つと信じているからです。健全な米国の存在は、世界中の人々の希望の星なのです。

ヒラリー候補は夫の前大統領時代から陰謀に苦しんでいます。一方オバマ候補は、日本が明らかに支援しています。私は、米国の政治状況を詳しくは知りません。それで、私には二人の候補者の資質に言及する資格はありません。それでも、私は確信します。他国の支援を受ける政治家よりも、他国の干渉に苦しみ、それを克服した政治家のほうが今後の国家の難局を乗り越えることできるからです。

私は、両候補とも尊敬します。日本の政治家など足元にも及びません。私は、米国の選挙に干渉する日本政府を非難しているのです。オバマ候補には何の落ち度もありません。

私は、日本国内でも、警察、弁護士、政府、自治体などあらゆる人権相談窓口に人権抑圧の相談をしましたが、全く無意味でした。 それどころか、攻撃は増すばかりです。私は日本人です。米国の政治に影響を及ぼす意思は毛頭ありません。私は、米国の有権者に真実を知ってほしいのです。重ねて申し上げます。健全な米国の発展は、人類の希望の星なのです。健全な米国の発展は、周辺国にも多きなインパクトを与えます。それは、米国にとって大きな安全保障となります。貴重な若者の命も、巨大な軍事費も節約することが出来ます。どうか、地球の片隅で米国の大統領選挙を見つめている人々がいることを忘れないでください。

日本の陰謀　（５９－２） オリンピックメダルの買収を中止せよ

３月１０日、 エチオピアの 男子マラソンの世界記録保持者が、 今年のオリンピックのマラソン種目を欠場すると発表した。しかし、この選手は、男子１万メートルの競技には出場する。これは、日本がオリンピックのメダル獲得のために行う買収工作だ。日本は、マラソンではメダルに手の届く選手がいるが、男子１万メートルでは、有力な選手はいない。それで、マラソンに限って金メダル候補に欠場してもらったのだ。日本は、これまでも多くのメダルを買ってきた。

日本は陰謀工作を行う時、必ずもう一つの陰謀を重ねる。今回は、エチオピアの選手に、「中国の大気汚染が理由だ。」と、言わせた。 中国を侮辱するのだ。マラソンは欠場するが、１万メートルの種目には参加するという。全くデタラメだ。 日本は、その翌日３月１１日、男子マラソン選手３人の出場を決定した。

ところが、 ヤフーの掲示板に、その陰謀が暴露されると、 この選手は３月１３日突然、欠場を撤回した。何という対応の早さだ。おまけに、 チベットではオリンピック反対のデモまで始まる有様だ。 チベット亡命政府の国旗は、 日本の軍艦旗をもとに作られた。日本のスパイ 矢島保治郎がデザインしたものだ。 戦時中、日本とチベットは中国を挟み撃ちしようと企んだ。ほかにも、 青木文教など多くの日本人が潜り込んだ。 今日でも、 ダライ・ラマと オウム真理教の関係など、怪しいことが多い。 オウム（ａｕｍ）とは、チベットの「神」そのものだ。オウム真理教は、日本のチベット支援の重要なサインだった。 北京オリンピックが面白くない日本が黒幕と見たほうが筋が通る。
		チベット亡命政府の国旗
		日本の軍艦旗

日本の陰謀　（６０） 台風をあやつる

私は、 これまで日本の気象テロリズムに抗議してきたが、客観的な資料がなかなか見つからなかった。だが、今回たまたま このサイトを見つけた。ほとんど私の仮説が裏付けられている。私の意見を交えてここに述べる。

１．台風は、発生、進路誘導、速度、雨量、風力、気圧など、ほとんどの項目で人工操作が出来る。あるいは、昔から行われている。

２．台風の実験は、影響を与える要素が多く、相互に影響を与えることから、高度なシュミレーションを使っても、現実には理論的な予測は不可能だと思われる。

３．シュミレーションの出来ない実験では、試行錯誤を行うしかない。

例えば、鶯（うぐいす）に最もきれいに鳴かせる方法は、理論では得られない。試行錯誤で、あらゆる組み合わせ（気温、湿度、周囲の音、風の状態、餌、水分の補給、・・・）を行い、最大値が得られる。

最も大きくさえずる
最も美しく鳴く
最も長時間鳴く

日本の陰謀　（６０－１） ハリケーン

日本の台風が人工的に操作されていることはこれまでに説明してきたが、米国のハリケーンもまた人工的な操作が感じられた。それで、分析してみた。やはり、予想通り人工操作をうかがわせる結果が現れた。いや、人工操作以外に考えられない。

気象テロを証明するためには、次の二点の証明が必要だ。

１．ハリケーンが災害を大きくするように動くこと

２．ある時期からその現象が顕著になったこと

それで、過去のデータに目を通したが、すぐに数値の上での異常現象に気がついた。それで、ハリケーンの上陸する地域でデータのある観測地点の中から、大都市と小さな町を等間隔で選んで、そのデータを比較した。期間は、違いが顕著になった1988年を境に、その前（表１）と、その後（表２）に分けた。2007年以降はデータがない。



■ 結論

（表１）に示されるように、小さな町のハリケーン件数の合計が前半１９年間の１７件から１６件にわずかながら減少しているが、大都市のハリケーン件数の合計が前半１９年間の６件から２１件に３.５倍に増加した。

■（表１） 25マイル（約40キロ）の距離以内に接近したハリケーン・熱帯低気圧の件数

日本の陰謀　（６１） 三浦和義（かずよし）と 三浦知良（かずよし）

この二人の同姓同名は偶然ではない。この二人にも奇妙な一致点が多い。結論から先に述べる。

１．三浦和義は、米国に対する謀略工作を任務とする公安の協力者だ。本来の原因は三浦義一にあった。詳細は、こちらを参照されたい。自作自演は典型的な手段だ（ カバート・アクション）。最初の時点の目的は二つあった。

（１）中曽根首相による戦後初で終戦４０周年記念日の 首相靖国公式参拝を強行突破するために、国民の世論と国際批判をかわす。

（２） 東條英機を死刑にした米国は許せない。それで、米国国内で殺人を起こし、日本で裁判し、 無罪を言い渡すことで、東條英機と同様の状況を作り、雪辱を果たした。

日本の陰謀　（６２） 三位一体の改革

■ 新銀行東京 新銀行東京が経営難に陥った。設立時からこの銀行の経営はデタラメだった。私は、当初からこの銀行は計画倒産のために設立された銀行だと確信していた。だが、疑問は残った。何故フランスの不良銀行を東京都が引き取ったのか。日本、フランス、東京都の間に何かがある。すぐに、この三者のギブ・アンド・テークに気付いた。 １．東京都⇔フランス ２００３年１１月１４日付け朝日新聞がスクープした。東京都は新銀行設立の手段としてＢＮＰパリバ信託銀行の買収を検討しているというものだ。同日、石原知事は記者会見でその事実を認めた。 経営難のＢＮＰパリバ信託銀行の買収（＝新銀行東京設立）は、 反米・テロリスト支援キャンペーンに対する日仏協力の一環だった。 ＢＮＰパリバはパレスチナテロ組織の資金洗浄の拠点であったことが、ＣＩＡにより暴露された。

東京都庁舎

２．日本政府⇔東京都

小泉構造改革（三位一体の改革）による東京都に対する事実上の財政援助を見返りに、東京都はＢＮＰパリバ信託銀行の買収に関する資金を負担した。

東京都は、１９年度予算編成において、都税収入の実質５千億円に及ぶ大幅な増加により、財政再建の成果が着実にあらわれ、１０年後の東京をも展望し、積極的な予算編成をおこなった。

東京都は、小泉「構造改革」による税収増などで約５７００億円の増収が見込まれた。

日本の陰謀　（６３） 陰謀成果主義の露呈

■ 陰謀にも 成果主義というものがある。 最近このことに気付いた。まず個人的な状況下における日本の陰謀成果主義について述べる。 国内における私に関する陰謀は、様々な形式での嫌がらせ行為だ。個人、行政、警察、自衛隊、マスコミまで動員する。以前からその動員力に関心があった。行為の内容から見て、高いモラルで動員が出来るとは思えない。

もっぱら金銭など利益の供与だろう。問題はいくら払うかということだ。

モラルの低い組織では、「報酬のだまし取り」が起こる。要するに、仕事の手抜きで対価を受け取ることだ。

注意深く観察すると、こういった嫌がらせ行為者のまわりには覆面パトなどの監督者がいる。それもそのはずだ。こういった経費には無駄使いが起こりやすい。それゆえ現場監督と評価が重要だ。当然、報酬基準があるだろう。

だが、どこの職場でもあるように、上手な報酬の受け取り方法がマニュアル化して、その行動を特色付けている。

■ 近所の嫌がらせ大工たちは、その特徴を発揮する。

私は、しばしば朝早く自宅の庭の剪定・草むしりを１時間ほど行う。すると、ほとんど必ず近所の大工が、自宅前の路上にトラックを止めてアイドリングを始める。これは嫌がらせだ。口論をしたことも数え切れない。先日は、腕を振り上げて、門の中に入ってこようとして脅してきた。最後は門扉を蹴飛ばした。りっぱな犯罪だが、警察は仲間であり、何の役にも立たない。それどころか、一緒になって私に対して嫌がらせを始める。

だが、ついに、一つの共通パターンに気付いた。それは、私が庭の後片付けを始めると、その男たちのトラックが現れる。私が玄関から家に入ると、すぐに、トラックはいなくなる。つまり、こいつらの評価ポイントは、私を家の中に追い返すことだった。それで、こいつらは、最も楽にポイントを稼ぐ方法を取る。

つまり、私が後片付けをして玄関に入る直前に嫌がらせをし、表面上、嫌がらせにより私が室内に逃げ込んだとして、成果報酬を得る。しかし、実のところ、私が室内に入ったのは予定の行動で、嫌がらせとは何の関係もない。

これには本当に驚いた。しかし、よく考えると、成果主事の報酬体系ではよくあることだ。

この話はこれでは終わらない。 次項で新たな発見を述べる。

日本の陰謀　（６４） スペイン列車爆破事件（国際テロの 成果主義）

陰謀成果主義は前項で述べたが、国際テロでも顕著な事例があった。思い出す順に述べる。

１． スペイン列車爆破事件 ２００４年３月１１日の早朝、 スペイン・マドリード市内の３つの駅で大規模な爆発が起こった。通勤ラッシュの時間帯のため被害は拡大し、１９２人が死亡、２０００人以上が負傷する大惨事となった。事件当初は、 「バスク祖国と自由」（ETA）による犯行かと疑われた。しかしETAはすぐに関与を否定した。犯行後、 アルカーイダ系のテロリストグループが電子メールを使って犯行声明を出した。 驚いたことに、ここでもアルカイーダの旗は 日の丸だった。
	アルカイーダの旗

（１）スペインでは３日後の３月１４日に総選挙が予定されていた。大方の論評では、このテロにより国民が動揺し、 イラクからの撤兵を公約した野党の勝利となった。一見、テロの成功に見える。

（２）もちろん、上記の論評も一部的を得ているかもしれない。しかし、 スペインの政局は常に流動的で、これまでも与野党は頻繁に交代している。さらに現職の アスナール首相は引退を表明していた。

（３） スペインは数百名の兵士をイラクに派遣していた。だが、２０００人を超えるテロの死傷者数を考えれば、どう見ても引き合わない。もしスペインが数万人の兵士を派遣していたら、かくも簡単には撤退しなかったはずだ。このテロによる選挙への影響は、野球に例えれば、９回２アウト満塁で、フォアボールによる押出しの１点を叩き出す最後のボールのようなものだった。

（４）要するに、テロリスト組織は、スペインの総選挙が与党敗北という状況分析を行い、野党有利にもかかわらず、マスコミを使って与党優勢をアピールさせた。

ところが実際は、２００１年ゴンサレスに代わって書記長となった ホセ・ルイス・ロドリゲス・サパテロは、野党 スペイン社会労働党を刷新して党勢を回復させ、１年前の地方選挙に勝利していた。

もちろん、スペインのマスコミにも買収された関係者は多い。金の力は大きい。だからこそ、現職のアスナール首相は早々と逃げ出したのだ。そして、テロリスト組織は列車爆破事件の失態を誇張して、与党を窮地に追いやったように見せかけた。この選挙は 出来レースだった。

（５）この総選挙で野党はイラク撤兵を公約に掲げたと言われるが、実際は、与党も兵力を削減させていた。テロ発生時、スペインのイラクでの兵力はピーク時の１４００人から数百人にすでに削減されていた。

（６）勝利確実な総選挙で、後継者（子分）のいない状況で、政権を譲る者は聞いたことがない。日本の 小泉、ロシアの プーチン、キューバの カストロは、高い支持率で退陣したが、いずれも後継者（子分）がいた。アスナール首相は当初から総選挙敗北を予想していたと見るべきだ。

日本の陰謀　（６５） ロンドン同時爆破事件（国際テロの 成果主義）

■ ロンドン同時爆破事件 ２００５年７月７日午前８時５０分頃（日本時間午後４時５０分頃）イギリスの首都 ロンドンにおいて地下鉄の３ヶ所がほぼ同時に、その約１時間後にバスが爆破され、５６人が死亡した。日本国内のメディアでは、この事件をロンドン同時爆破テロ、ロンドン同時多発テロ、ロンドン同時テロという名称で報じている。

このテロ事件には、 ９．１１テロ事件や スペイン列車爆破事件と共通点がある。それはテロ実行時間だ。どちらのテロも午前８時前後に実行された。この時間帯は気まぐれで選ばれたものではない。テロに黒幕がいるとすれば強烈なメッセージがあるはずだ。実行時間は、テロのメッセージに日付が含まれていることを強烈にアピールする。

欧米で午後にテロを実行すると、東アジア、特に日本では時差の関係で日付が翌日になる。これでは世界的な統一された日付が形成されない。それで、日付に意味のあるテロは、欧米では午前中に実行される。スペイン列車爆破事件では、テロリストが３月１１日の日付にこだわったと言える。９．１１の６ヵ月後というメッセージだったのかも知れない。とにかく東アジアで３月１２日では面白くないのだ。

■ なぜ ７月７日だったのか

では、７月７日とロンドン地下鉄爆破と何の関係があったのだろうか。実は、東アジアの７月７日と大きな関係があった。

７月７日は日本では 七夕祭りの日だ。また 中国でも七夕節は伝統的祝祭日だ。だが、７月７日は中国にとって忘れられない事件の日でもあった。

上海ではこの日、中日韓の合同海難救助演習が予定されていた。当然にこの日付は中国により設定された。だが、日本にとっては我慢ならない演習だった。 中国外交部報道官の記者会見でも「悲劇的事件の６８周年の記念日」について言及された。

１９３７年７月７日は中国にとって忘れられない日だ。日本では 盧溝橋事件と呼ばれるが、これは日本軍の捏造事件で、中国に対する日本軍による一方的な侵略戦争が始められた日だ。事件の詳細については諸説があるが、日付が全てを物語る。日本は、この中国の伝統的祝日を故意に選んで戦争を仕掛けた。中国の歴史全体を汚したのだ。本当に腹黒い国だ。中国側がわざわざこの日を選ぶはずがない。

■ なぜロンドン、なぜ鉄道だったのか

それから、場所だ。何故、スペインと英国の鉄道が狙われたのか。何故、日独仏米では過激な列車テロは起こらないのか。それは、日本が黒幕であり、新幹線とオリンピックが理由であるからだ。

鉄道においては米国は、高速鉄道の運行はあるが外国への売り込みは消極的だ。フランスとドイツはもちろん日本のライバルだが、日本にとって反米英の点から重要なパートナーだ。しかし、中国への高速鉄道の売り込みについては、日本はどうしても譲れない。それは、日本が中国に関心があるからではない。中国が特定の西側諸国と関係を深めることは、将来中国と事を構えようとしている日本にとって大きな不都合だ。新幹線の売り込みは、経済的な側面もあったが、主な目的は、西洋諸国の中国国内への影響力を抑えること、日本が中国経済と深く関わることで、将来の中国支配の足がかりを得ることだった。戦前と何の変わりもない。それで、テロ実行場所は、スペインと英国が選ばれた。

■ その日 小泉純一郎は英国にいた

実は、この頃日本はいろいろなことで我慢の限界に達していた。 ２００５年７月６日、シンガポールで開かれたＩＯＣ総会で第３０回オリンピックがロンドンンに決定した。こともあろうに、日本の同盟国フランスを英国が決選投票で破ったのだ。しかも、日本の首相小泉は英国にいて ブレア首相に祝辞を言わねばならない羽目に陥った。大きな屈辱だったに違いない。実は、スペイン・マドリードも当初有力候補だった列車爆破事件が影響し脱落した。

２００５年７月６日から７月８日にかけて、 第３１回主要国首脳会議（Ｇ８サミット）が、イギリス・スコットランドで開催されていた。この会議では、当時のイギリスの首相であるトニー・ブレアが議長を務めた。 その後も日本は７月７日にこだわり続ける。

■ 自爆テロではなかった。

事件発生当時、イギリス捜査当局は、起爆装置を爆発させた時限式の爆発物によるテロと発表したが、後日自爆テロと修正した。実行犯は４名、改札の監視カメラによってバックパックを背負っている４人の青年が撮影された。だが、自爆させられた４名は、騙されて荷物を運び、殺害されたという事実が明らかになった。「自爆テロ」ではないと考えられる。

爆発直前、カバンを開けた際に中身を見た青年は、驚いてパニック状態に陥った。その様子は、監視カメラに映っている。

自爆テロに関するマスコミの検証は極めてずさんだ。死亡したテロリストは自爆した可能性はあるが、当然に、それ以外の可能性もあり、その可能性が否定されない状態で「自爆」と決め付ける報道には問題がある。

そもそも、自爆をするほど敵を憎んでいるテロリストであるならば、絶対に自爆はしない。時限爆弾で、生きている限り、何回でも敵を殺害し、混乱させ、逮捕されて死刑になればそれも本望だろう。

自爆テロの演出は、テロリストの組織的団結の強さを誇張するプロパガンダの一部と考えることが妥当だ。

日本の陰謀　（６６） ２００７年７月７日は戦争模様

２００７年７月７日は戦争模様だった。二つの陣営は次のとおりだった。

■ ＬＩＶＥ　Ｅａｒｔｈ（ライヴ・アース）グループ・・・米英中 ＬＩＶＥ　Ｅａｒｔｈグループは ケビン・ウォール氏が創設しプロデュースする。生粋の米国人だ。 この年は 盧溝橋事件（１９３７年７月７日）や 南京大虐殺から７０年目にあたった。中国や米国で南京大虐殺などの映画がいくつも作られた。米議会では、 旧日本軍の 慰安婦問題をめぐる決議案が本会議でも可決された。好むと好まざるとにかかわらず、日本は歴史と向き合わざるを得ない年だった。
	ウェンブリーでのコンサート風景

ＳＯＳ－ＳａｖｅＯｕｒＳｅｌｖｅｓ（自分自身を救え）は､気候の危機と闘うための大規模なムーブメントのきっかけとなるべく企画されました。主催者の中には アル・ゴア元副大統領もいた。

ＳＯＳは、テレビ、映画、ラジオ、インターネット、そして２００７年７月７日に世界の全７大陸で１００人を超える世界のトップミュージシャンが集い開催される「Ｌｉｖｅ Ｅａｒｔｈ」と題した２４時間コンサートを通じ、地球上のあらゆる人々にメッセージを伝えた。

ＮＨＫスペシャル 見なければ良かった。

日本はこの日中戦争を 戦時国際法上の戦争という扱いにはしなかった。日本は中国に対して 宣戦布告をしていない。これは戦争当事国に対する輸出入規制を恐れた日本の策略。当時、米国から物資を多く輸入していた日本は、貿易ができなくなると生きられなかった。それで、戦争という扱いではなく、支那事変とした。戦争では、捕虜の扱いに対する協定が決められている。しかし 支那事変は戦争ではない。 日本軍は、捕虜を虐殺した。

分類上は、１９３７年から１９４１年まで、日本軍は テロリスト集団に過ぎなかった。今で言う、 アルカイーダと同じだ。何かテロリストというと、最近出現したもののように思われるが、「テロリスト」という言葉が新しいだけで、日本はこういった不法集団による戦いを昔から行っていた。